がん領域

【共通】

Q1

M.D.の定義はなにか？

A1

当財団の応募資格にある「M.D.」とは、医学部を卒業した学士（医学）であり、更に医師免許を取得している者を指します。

Q2

ライフイベント（出産・育児・介護）による研究の中断について、どのように確認するのか？

A2

ライフイベント（出産・育児・介護）による応募年齢制限の延長を受ける際は、公的な証明書をご提出いただきます。

Q3

ライフイベントによる研究の中断期間が複数ある場合、合算できるか？

A3

ライフイベントによる中断期間は、月単位で合算が可能です。

Q4

推薦者のサインは「タイプ」して捺印でも構わないか？

A4

自署でなくタイプで問題ありません。ただし捺印を取得いただくようお願いいたします。

Q5

応募用紙の記載について、共同研究者が5名以上の場合、どう記載するのか？

A5

記載欄に4名まで記載し、最終欄に他○○名としてください。

Q6

応募用紙の論文リストについて、英語論文だけでなく、日本語論文も記載してよいか？

A6

英語論文に限っておりません。よって日本語論文もご記載ください。

Q7

昨年、応募して助成を受けられなかったが、今年も応募可能か？

A7

応募資格を満たしていれば、応募可能です。

Q8

現在留学中であるが応募可能か？

A8

応募資格を満たし、二次選考会への参加が可能かつ助成開始日から国内で研究が開始できる環境が整っていれば応募可能です。

Q9

英語での応募は可能か？

A9

可能です。ただし応募の際の「研究者登録」、「応募情報」の入力は日本語でお願いします。
「応募用紙」も日本語での記入が原則ですが、日本語での作成が困難な場合は英語の作成を認めます。
尚、英語版応募用紙の用意はありませんので、日本語版に英語で記入しご提出ください。

Q10

二次選考会に出席できない、または予定が入るかもしれないが応募は可能か？

A10

二次選考会に出席いただくことが応募条件です。ご出席予定いただいた上でご応募ください。

【若手研究者】

Q1

推薦者の例は？

A1

大学の場合：研究科長/学部長、研究所長、病院長
国公立研究所およびその他公的研究機関の場合：所長、附属病院長など
不明な際は財団までお問い合わせください。

Q2

推薦について、大学では同一研究科、学部から1名ずつ推薦できるか？

A2

同一の研究科、学部においては、いずれかから1名のみの推薦とします。

Q3

「推薦者が同年度に推薦できるのは1名のみとする」とあるが、別領域の研究助成への推薦も含まれるのか？

A3

当財団の別領域の研究助成や異なるプログラムへの推薦については数に含みません。
研究助成プログラム毎に、それぞれ1名のご推薦が可能です。

Q4

留学する予定があるが、応募は可能か？

A4

「応募時に海外留学予定がないこと」を応募資格としております。応募はできませんのでご了承ください。

【スタートアップ】

Q1

推薦者の例は？

A1

大学の場合：学長
国公立研究所およびその他公的研究機関：理事長
不明な際は財団までお問い合わせください。

Q2

応募資格の「講座、教室または研究室の責任者」とは何を指すか？

A2

大学では「教授」、研究機関では「部長」としています。施設により役職の表現が違う場合などは財団までお問い合わせください。

Q3

応募資格の「教授、部長、またはそれに相当する役職」の「それに相当する役職」とは？

A3

室長や教室の責任者にあたる准教授などが該当すると思われますが、施設により役職の表現が異なるので、不明の際は財団までお問い合わせください。

Q4

別の施設に異動になり、研究責任者となれば応募できるか？

A4

日本国内において、新たに研究責任者（教授、部長、またはそれに相当する役職）となった者を対象としています。
国内での同役職による施設異動の場合は応募いただけません（例：A施設 教授→B施設 教授）。
同施設でも職位が上がり研究責任者となった場合は応募いただけます（例：A施設 准教授→A施設 教授）。
また、海外の施設で研究責任者であった者が、国内で新たに研究責任者になった場合は、応募することが可能です。

【その他】

Q1

研究助成期間中に交付者が他施設に異動になった場合、どうするのか？

A1

異動に伴う助成金の機関間の移し替えをお願いします。しかし、研究遂行上の困難が生じた等の理由で、応募した研究が継続できない場合には、研究助成の中止となります。